検査で妊娠しにくい原因が見つかった場合、治療して妊娠・出産を目指します。

例えば、排卵がうまくいっていなければ薬を使ってきちんと排卵を起こす、ホルモンの分泌が十分でないなら足りない分を薬で補うなど。

とくに問題が見つからない場合には、妊娠の可能性を高めるための治療をしていきます。

まず、一般不妊治療と呼ばれる「タイミング法」や「人工授精」を行い、それでも妊娠しない場合には、「体外受精」や「顕微授精」を視野に入れます。

どの治療を何回行ってから次の治療に進むか、また最初から体外受精にトライするかなどは、不妊の原因や年齢、カップルの考え方などによって違います。

男性の精液を採取して医療機関で処理をしたのち、女性の子宮に注入する方法。
精子の数が少ない・運動率が低い、勃起や射精がうまくいかない場合などに行います
「人工授精」というネーミングにドキリとしますが、精子と卵子の出会いをサポートするだけで、妊娠のプロセスは自然妊娠と変わりません。

男性の精子と女性の卵子を体外で出会わせる方法。
一般的には、排卵誘発剤を使って複数の卵子を育て、成熟した複数の卵子を取り出し、精子を同じ容器に入れて受精するのを待ちます。受精卵になったら数日間培養して子宮に戻します。
排卵誘発剤の投与、採卵時の麻酔など女性の体への負担があり、また通院回数が多くなるといった時間的な負担も増える治療です。クリニックにより通院回数や方法には大きな違いがあります。
令和４年４月から、保険適用されています。

体外受精で受精しなかった場合や、精子が極端に少ない男性不妊の場合の治療法。
顕微鏡を使って1つの精子を選び、それを卵子に直接注入します。

2021年には、全国で49万8,140周期の体外受精・顕微授精等が実施され、これら治療によって子供が生まれた割合（生産率）は13.6%でした。
データから見てもわかるように、年齢が高くなるについて妊娠率や出産率は下がり、逆に流産率は高くなります。
不妊治療をしても、高年齢になるほど出産の可能性が低くなります。

＊日本産科婦人科学会2021年ARTデータブックより。

男性の治療には、以下のようなものがあります。

精索静脈瘤（せいさくじょうみゃくりゅう）

精巣からの静脈の血流がとどこおり、こぶ状にふくらむ病気。手術で精巣静脈を結んで切断し、こぶを消失させます。エビデンスレベルはそれほど高くなく、誰でも手術すれば精液所見が良くなるものではありません。

無精子症の治療

射精した精液中に精子がない無精子症の場合、精子があるところから回収する手術があります。精子が見つかれば、顕微授精を行って妊娠を目指します。

精子の数や運動率をよくする確立されたエビデンスのある治療法はありません。

医療費控除は、世帯で支払った医療費が1年間（1月1日〜12月31日）で10万円を超えた場合に、確定申告で所得控除を受けることができる制度です。世帯の医療費なので、家族の医療費をまとめることができます。

対象となる医療費は、病気やケガの治療、入院の費用、医師から処方された薬代、歯科での治療などで、不妊治療で支払った医療費や交通費も対象になります。

医療費の領収書は保管しておいて、医療費が10万円を超えた場合には申告しましょう。ただし、不妊治療で助成金を受け取った場合は、差し引いた分が医療費控除の対象となります。

申告は税務署に確定申告書を提出するか、電子申告（e-tax）で申告することもできます。
詳しくは税務署にお問合せください。

不妊治療は女性の生理周期にあわせて検査や治療が進むため、1周期に何度か通院することがあります。

特に体外受精・顕微授精の場合は、採卵をする前に排卵誘発剤の注射を打ったり、卵胞（卵の入った袋）の成長を確認したりするために頻繁に医療施設に通うことになります。そのため、仕事と治療の両立に苦労する人が多いのです。

厚生労働省の調査では、働きながら不妊治療をする女性の4人に1人が両立できずに退職しています。

こうした状況を受けて、国や東京都でも、仕事と不妊治療の両立を支援する取り組みが行われています。不妊治療を支援する制度を設けている企業も徐々に増えてきたので、まずは自分の勤める会社に支援制度があるか調べてみましょう。

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