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不妊治療とは

検査で妊娠しにくい原因が見つかった場合、治療して妊娠・出産を目指します。

例えば、排卵がうまくいっていなければ薬を使ってきちんと排卵を起こす、ホルモンの分泌が十分でないなら足りない分を薬で補うなど。

とくに問題が見つからない場合には、妊娠の可能性を高めるための治療をしていきます。

まず、一般不妊治療と呼ばれる「タイミング法」や「人工授精」を行い、それでも妊娠しない場合には、「体外受精」や「顕微授精」を視野に入れます。

どの治療を何回行ってから次の治療に進むか、また最初から体外受精にトライするかなどは、不妊の原因や年齢、カップルの考え方などによって違います。

タイミング法

妊娠しやすい排卵日を予測して、その日にタイミングを合わせて性交渉を持つ方法。
医療機関では、超音波検査やホルモン検査などを行って、より正確に排卵日を推測します。タイミングを合わせるだけで妊娠するカップルはたくさんいます。
しかし、実は排卵日の性交では妊娠率は低くなっています。排卵2日前が最も妊娠率が高いと報告されています。さらに精子は3日くらい生きていますので、排卵日にこだわらず排卵日前に2〜3日に1回性交していることが大切です。

図:タイミング法

人工授精

男性の精液を採取して医療機関で処理をしたのち、女性の子宮に注入する方法。
精子の数が少ない・運動率が低い、勃起や射精がうまくいかない場合などに行います
「人工授精」というネーミングにドキリとしますが、精子と卵子の出会いをサポートするだけで、妊娠のプロセスは自然妊娠と変わりません。

体外受精

男性の精子と女性の卵子を体外で出会わせる方法。
一般的には、排卵誘発剤を使って複数の卵子を育て、成熟した複数の卵子を取り出し、精子を同じ容器に入れて受精するのを待ちます。受精卵になったら数日間培養して子宮に戻します。
排卵誘発剤の投与、採卵時の麻酔など女性の体への負担があり、また通院回数が多くなるといった時間的な負担も増える治療です。クリニックにより通院回数や方法には大きな違いがあります。
治療費はすべて保険適用外の自費のため高額になりますが、国が定める助成制度があり、東京都でも独自の助成を実施しています。

顕微授精

体外受精で受精しなかった場合や、精子が極端に少ない男性不妊の場合の治療法。
顕微鏡を使って1つの精子を選び、それを卵子に直接注入します。

体外受精・顕微授精の妊娠率について

2017年には、全国で44万8,210周期の体外受精・顕微授精等が実施され、これら治療によって子供が生まれた割合(生産率)は12.3%でした。
データから見てもわかるように、年齢が高くなるについて妊娠率や出産率は下がり、逆に流産率は高くなります。
不妊治療をしても、高年齢になるほど出産の可能性が低くなります。

*日本産科婦人科学会・ARTデータより。

表:年齢別生殖補助医療成績2017

男性の治療

男性の治療には、以下のようなものがあります。

精索静脈瘤(せいさくじょうみゃくりゅう)

精巣からの静脈の血流がとどこおり、こぶ状にふくらむ病気。手術で精巣静脈を結んで切断し、こぶを消失させます。エビデンスレベルはそれほど高くなく、誰でも手術すれば精液所見が良くなるものではありません。

無精子症の治療

射精した精液中に精子がない無精子症の場合、精子があるところから回収する手術があります。精子が見つかれば、顕微授精を行って妊娠を目指します。
この手術は、特定不妊治療(体外受精・顕微授精)と同時に行なった場合、国が定める特定治療支援事業の対象となります。

精子の数や運動率をよくする確立されたエビデンスのある治療法はありません。

治療の進め方

不妊の原因や年齢などを考慮しながら治療を進めていきます。治療について医師からよく説明を聞き、もしわからないことがあれば質問して、疑問を解消しましょう。カップルで話し合いながら、納得して治療を選択することが大事です。
女性は加齢により妊娠しにくくなっていきます。その点も意識しながら、治療を進めていきましょう。

図:男女のイメージ

不妊症Q&A(日本生殖医学会)

東京都特定不妊治療費助成について
治療にかかる費用は、治療の内容や保険適用の有無などにより異なります。直接医療機関にお問い合わせください。

医療費控除

医療費控除は、世帯で支払った医療費が1年間(1月1日〜12月31日)で10万円を超えた場合に、確定申告で所得控除を受けることができる制度です。世帯の医療費なので、家族の医療費をまとめることができます。

対象となる医療費は、病気やケガの治療、入院の費用、医師から処方された薬代、歯科での治療などで、不妊治療で支払った医療費や交通費も対象になります。

医療費の領収書は保管しておいて、医療費が10万円を超えた場合には申告しましょう。ただし、不妊治療で助成金を受け取った場合は、差し引いた分が医療費控除の対象となります。

申告は税務署に確定申告書を提出するか、電子申告(e-tax)で申告することもできます。
詳しくは税務署にお問合せください。

仕事と治療の両立

不妊治療は女性の生理周期にあわせて検査や治療が進むため、1周期に何度か通院することがあります。

特に体外受精・顕微授精の場合は、採卵をする前に排卵誘発剤の注射を打ったり、卵胞(卵の入った袋)の成長を確認したりするために頻繁に医療施設に通うことになります。そのため、仕事と治療の両立に苦労する人が多いのです。

厚生労働省の調査では、働きながら不妊治療をする女性の4人に1人が両立できずに退職しています。

こうした状況を受けて、国や東京都でも、仕事と不妊治療の両立を支援する取り組みが行われています。不妊治療を支援する制度を設けている企業も徐々に増えてきたので、まずは自分の勤める会社に支援制度があるか調べてみましょう。

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